３１日の東京株式市場で、日経平均株価は一時前日比１３００円超下落した。緊迫する中東情勢への警戒から売りが先行。その後、トランプ米大統領がイランとの戦争終結を図る考えを示す発言が伝わると買い戻しが入り、日経平均は下げ幅を縮めた。午前の終値は前日比６５円５５銭安の５万１８２０円３０銭。　３０日の米国市場でハイテク株が売られた流れを引き継ぎ、東京市場では人工知能（ＡＩ）関連銘柄などが朝から売られ、日経平均の下げを主導。しかし、「トランプ氏が、ホルムズ海峡が閉鎖された状態でもイランに対する軍事作戦を終結させる用意があると側近に伝えた」と米ウォール・ストリート・ジャーナルが報じると、株式先物が買い戻されて日経平均も持ち直し、一時プラスになる場面もあった。　［時事通信社］